【思考停止を招く洗脳装置の罠】
我が国最大の宗教団体は○○教でも、○○イズムでも、○○学会でもない。「テレビ教」という名の洗脳装置である。
太平洋戦争後、アメリカは日本統治戦略において３Ｓ政策（Sex,Sports,Screen）を施した。性の解放とスポーツ・映画の奨励による愚民化政策は、大衆を娯楽に夢中にさせて政治に関心を向けさせない効果と、日々の労働の辛さを緩和する鎮痛剤の役割を果たした。
戦後、ＧＨＱが主導したパン食キャンペーンは、日本を自国の余剰小麦のはけ口とし、さらには将来の小麦の客として育成するという狙いを隠し持っていた。アメリカの小麦戦略は見事に成功し、日本人は戦前までの伝統的食形態よりも欧米型食生活のほうが望ましい食生活のあり方だと考えるようになった。
テレビで人気の司会者が健康にいいと言えば、翌日にはお茶の間の主婦達がスーパーに長蛇の列をつくる。御用学者が放射能は問題ないと言えば鵜呑みにし、イケメン俳優、美人タレントが○○を愛用すれば即買いに走る。
テレビで垂れ流される情報を無批判に信じる「一億総白痴化」は進み、お上意識は中央官庁よりさらに上のアメリカ様へと拡がった。
憲法よりも国会よりも強いと言われる日米合同委員会の存在は、その構造的な闇の象徴でもある。
今こそ我々は、こうした構造的の頂点にある多国籍企業、さらに国際金融資本の支配があることを理解した上で、物事を判断する「知」の修練が必要だ。音義学的には、「血」と「土」と「命」に通底する「ち」への深い洞察力を育む「行」が！
※波多野毅「現代日本の食の構造的暴力」より
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